販売当時から一年後の2009年同時期の売
株式会社もしもは2008年10月から販売開始した電子タバコの売上個数を調査し、健康意識の高まり、増税など、喫煙者を取り巻く環境の変化によって電子タバコへのニーズが高まっているということが分かりました。また、電子タバコのカートリッジの売上個数も継続的に伸長していることから、継続的に禁煙意識が高まっていることが見受けられました。
ドロップシッピングサービスを提供する株式会社もしも（本社：東京都渋谷区、代表取締役：実藤 裕史、以下もしも）は、電子タバコの2008年10月の販売当時から一年後の2009年同時期の売上個数を比較調査（※１）いたしました。
※１ 調査期間：2008年10月～12月、2009年10月～12月 調査内容：電子タバコ本体およびカートリッジの売上個数伸長率
結果は、上記の調査期間で約４倍の売り上げ個数が出ており、電子タバコの需要が一年間で大幅に伸長していることから、喫煙者の禁煙意識の高まり見受けられます。
